1972年春、ベルギーのノッケにおけるビルダーバーグ会議で、三極委員会の構想がCFR会長デヴィッド・ロックフェラーによって初めて紹介された。
表向きの目的は「北アメリカ、西欧、日本のそれぞれの支配層の間に、永続的な協力関係を構築すること」にあった。
1973年10月に日米欧三極委員会(TLC)第1回会合が東京で開かれ、1974年にベルギーのブリュッセル、12月にアメリカのワシントンDC会合を持った。
この間に合意された「4つのアジェンダ」を盛り込んだ ”トライアングル・ペーパーズ”と称される公文書によれば、第1は世界的なクレジット決済システムを整えること、第2は”持たざる国”に対して、”持てる国”がもっと経済的援助をすること、第3は共産国との貿易をさらに積極的に推し進めること、第4は石油危機や食糧危機を回避するため、より大きな国際機関の提言を受け入れることである。
実はこれらの「合意」は、4つの近代化を目指す共産中国の基盤強化を図り、エネルギーや食糧、金融その他の指標に対する「怪物」中共の支配を強化するために提出されたものだった。
つまり、日本は今や自分達の最も恐るべき敵となった共産中国の近代化を支援し、自らの立場を巧みに切り崩しにかかっているグローバル・エリートの思うがままになっている。
広東経済特区の開設に尽力したのは、TLCの日本側メンバーであり、これにより中共軍が驚異的な近代化を遂げたのは日を見るより明らかである。
そもそもイルミナティの「アメリカ支部長」デヴィッド・ロックフェラーがTLCを創設したのは、日本の政財官界、アカデミズムの実力者を「代理人」として仕立て上げ、これらエリートの個人的な影響力をフルに生かして、経済大国となった日本の「軌道修正」を図ることであった。
グローバル・エリートは、日本をアジア太平洋連合におけるアメリカの良きパートナーとしておだてあげる一方で、対ソ包囲網の一環を強化するという口実で共産中国の基盤強化に日本を駆り立て、将来の大合併(アジア、太平洋版EU)に至る道を日本が絶対に踏み外さないよう監視しているのである。当初の日本側委員長は渡辺武アジア開発銀行元総裁で、他のメンバーは、宮沢喜一、大来佐武郎、牛場信彦、佐伯喜一、土光敏夫、藤野忠次郎、永野重雄、岩佐凱美、盛田昭夫らがいた。
TLCの欧米側のメンバーには、当然ビルダーバーガーズや、CFRメンバーが参加している。 だが、ビルダーバーガーズに日本人のメンバーが一人もいないということは、日本がCFRやTLCの背後にあるグローバル世界権力から完全に締め出され、知らない間に彼らの道具として使われている事を意味する。
ロックフェラーの支配化にある日本IBMとNTTが共同出資して作られた日本情報通信は、日本の世論を支配化に組み込むための布石であり、アメリカの穀物メジャーが日本で執拗に展開している種子販売も、いざという時に日本の糧道を絶つための布石である。
また、日米防衛技術協力を通じて日本の防衛システム全体の支配を図り、日本が独自の宇宙防衛産業を持たないように仕向けている。
つまり、日本という強力な民族国家をワン・ワールドに埋没させるためにTLCが創設されたという事ではないか。
田中角栄がロッキードスキャンダルを仕組まれ、首相の座を追われ、ロックフェラーに操られた三木政権が誕生したのが、まさにそれを証明している。
田中元首相は、戦後実質的にアメリカの占領下にある日本の真の独立回復への内外政策を展開し始めた。
日本と中国の国交回復、それはアメリカを間に挟まない提携であり、つまりはイルミナティのアジェンダに反する宇宙開発も含めた協力関係は断じて許されるはずもなかった。
また、エネルギー資源の確保という独立国家として最優先すべき事に関して、産油国サウジアラビアとの提携、さらにオーストラリアとのウラン資源開発協定といった優れた政策を次々と推進し始めたため、失脚させられることとなった。
ロッキードスキャンダルは、グローバルエリートが日本に仕掛けた最悪の政治クーデターだったという真実に、我々日本人は気付かなければならない。
参考文献 THE ROCKFELLER FILE(ゲイリー・アレン 自由国民社)

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表向きの目的は「北アメリカ、西欧、日本のそれぞれの支配層の間に、永続的な協力関係を構築すること」にあった。
1973年10月に日米欧三極委員会(TLC)第1回会合が東京で開かれ、1974年にベルギーのブリュッセル、12月にアメリカのワシントンDC会合を持った。
この間に合意された「4つのアジェンダ」を盛り込んだ ”トライアングル・ペーパーズ”と称される公文書によれば、第1は世界的なクレジット決済システムを整えること、第2は”持たざる国”に対して、”持てる国”がもっと経済的援助をすること、第3は共産国との貿易をさらに積極的に推し進めること、第4は石油危機や食糧危機を回避するため、より大きな国際機関の提言を受け入れることである。
実はこれらの「合意」は、4つの近代化を目指す共産中国の基盤強化を図り、エネルギーや食糧、金融その他の指標に対する「怪物」中共の支配を強化するために提出されたものだった。
つまり、日本は今や自分達の最も恐るべき敵となった共産中国の近代化を支援し、自らの立場を巧みに切り崩しにかかっているグローバル・エリートの思うがままになっている。
広東経済特区の開設に尽力したのは、TLCの日本側メンバーであり、これにより中共軍が驚異的な近代化を遂げたのは日を見るより明らかである。
そもそもイルミナティの「アメリカ支部長」デヴィッド・ロックフェラーがTLCを創設したのは、日本の政財官界、アカデミズムの実力者を「代理人」として仕立て上げ、これらエリートの個人的な影響力をフルに生かして、経済大国となった日本の「軌道修正」を図ることであった。
グローバル・エリートは、日本をアジア太平洋連合におけるアメリカの良きパートナーとしておだてあげる一方で、対ソ包囲網の一環を強化するという口実で共産中国の基盤強化に日本を駆り立て、将来の大合併(アジア、太平洋版EU)に至る道を日本が絶対に踏み外さないよう監視しているのである。当初の日本側委員長は渡辺武アジア開発銀行元総裁で、他のメンバーは、宮沢喜一、大来佐武郎、牛場信彦、佐伯喜一、土光敏夫、藤野忠次郎、永野重雄、岩佐凱美、盛田昭夫らがいた。
TLCの欧米側のメンバーには、当然ビルダーバーガーズや、CFRメンバーが参加している。 だが、ビルダーバーガーズに日本人のメンバーが一人もいないということは、日本がCFRやTLCの背後にあるグローバル世界権力から完全に締め出され、知らない間に彼らの道具として使われている事を意味する。
ロックフェラーの支配化にある日本IBMとNTTが共同出資して作られた日本情報通信は、日本の世論を支配化に組み込むための布石であり、アメリカの穀物メジャーが日本で執拗に展開している種子販売も、いざという時に日本の糧道を絶つための布石である。
また、日米防衛技術協力を通じて日本の防衛システム全体の支配を図り、日本が独自の宇宙防衛産業を持たないように仕向けている。
つまり、日本という強力な民族国家をワン・ワールドに埋没させるためにTLCが創設されたという事ではないか。
田中角栄がロッキードスキャンダルを仕組まれ、首相の座を追われ、ロックフェラーに操られた三木政権が誕生したのが、まさにそれを証明している。
田中元首相は、戦後実質的にアメリカの占領下にある日本の真の独立回復への内外政策を展開し始めた。
日本と中国の国交回復、それはアメリカを間に挟まない提携であり、つまりはイルミナティのアジェンダに反する宇宙開発も含めた協力関係は断じて許されるはずもなかった。
また、エネルギー資源の確保という独立国家として最優先すべき事に関して、産油国サウジアラビアとの提携、さらにオーストラリアとのウラン資源開発協定といった優れた政策を次々と推進し始めたため、失脚させられることとなった。
ロッキードスキャンダルは、グローバルエリートが日本に仕掛けた最悪の政治クーデターだったという真実に、我々日本人は気付かなければならない。
参考文献 THE ROCKFELLER FILE(ゲイリー・アレン 自由国民社)

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