＊歴史的事件が偶然に起こることはない
＊選挙で選ばれた政府が統治するのはまれである。
＊マスメディアは操作されている。
＊日本は今や亡国寸前である。
1952年11月4日、アメリカ大統領選挙の投票日と同じ日に、新聞発表もなく、政府組織便覧などの公文書にも記されることなく誕生した諜報機関がある。
この機関について言われるジョークが、「Ｎｏ Ｓｕｃｈ Ａｇｅｎｃｙ＝そんな機関は存在しない」、「Ｎｅｖｅｒ Ｓａｙ Ａｎｙｔｈｉｎｇ＝何も喋るな」
世界中の電気通信の非合法盗聴を行っている秘密の組織が「Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ Ａｇｅｎｃｙ＝国家安全保障局」である。 ＮＳＡの職員数は、ＣＩＡとＦＢＩを合わせたよりも多く約3万8千人で、メリーランド州フォート・ミードにあるが、市販のどの地図にも載っていない。
そこは鉄条網と数百人の武装警官、番犬、狙撃部隊に守られ、50棟あるビル棟の総床面積は700万平方メートルという規模である。
ＮＳＡの存在が発覚したのは1960年9月、当時ＮＳＡ本部で暗号解読要員として勤務していたバーノン・Ｆ・ミッチェルとウィリアム・Ｈ・マーティンが旧ソ連に亡命を図り、内部告発したことによる。
これまでＮＳＡは電話回線やインターネットの通信回線は勿論、船舶に通信傍受機を積んであらゆる海域を航行させたり、潜水艦を使って海底ケーブルに盗聴器を仕掛けたりしてきた。
現在では、インテルサット衛星を使ってやりとりされる電話、ＦＡＸ、Ｅメールにも傍受を計り、まさに「サイバー秘密警察」の名を欲しいままにしている。
そして、このＮＳＡを中心とするアングロサクソン5カ国（アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア）による全世界的盗聴ネットワークが「ＥＣＨＥＬＯＮ＝エシュロン」である。
日本にも、青森県の三沢基地に「象の檻」と呼ばれる巨大な円形アンテナがＮＳＡの管理下にあり、冷戦時代はソ連に関わる通信を傍受していた。
だが、こういった協力関係はもちろん「対等」ではなく、1990年には、日本のＮＥＣがインドネシアと進めていた電気通信関連施設整備に関わる秘密交渉をＮＳＡが掴み、アメリカ政府は事前にインドネシア政府に圧力をかけた結果、事業の約半分を自国の通信電話会社ＡＴ＆Ｔに受注させた、という。
欧州議会が2001年9月に採択した最終報告書によれば、「少なくとも、このシステム（エシュロン）の目的が軍事通信ではなく、個人及び商業通信の盗聴であることは今や疑いない」 と断言している。
実際、エシュロンが軍事目的でなく、一般市民をターゲットにした通信傍受を行っていたことは内部証言でも明らかになっている。
監視の対象としてのキーワードを検索する「辞書」の中に例えば、「ＦＢＩ」、「ＣＩＡ」、「ＮＳＡ」、「ＴＥＲＲＯＲＩＳＭ（テロリズム）」、「ＢＯＭＢ（爆弾）」、「ＧＵＮ」、「ＳＰＥＣＩＡＬ ＦＯＲＣＥ（特殊部隊）」、「ＭＡＬＣＯＬＭ Ｘ」、「ＣＯＮＳＴＩＴＵＴＩＯＮ（憲法）」、「ＢＩＬＬ ＣＬＩＮＴＯＮ」、・・・といったものがあり、これらの単語が電話やＥメールで流されると、自動的にヒットし、コンピュータにその内容がダウンロードされる事になるという。
ＮＳＡはイギリスのダイアナ妃を、1997年にパリの自動車事故（を装った暗殺と筆者は考えているが）で亡くなるまで、盗聴のターゲットとし、そのファイルは１０５６ページにも及んでいたという。
他にはジョン・レノン、マーティン・ルーサー・キング、マザー・テレサ、前ローマ法王ヨハネ・パウロ2世等が挙がっている。
1994年9月4日のオンライン・マガジン「ホットワイヤードニュース」によれば、米マイクロソフト社のＯＳ「ウィンドウズ」に、ＮＳＡがこっそりアクセスできる「裏口（バックドア）」があり、内部のネットワークに自由自在に侵入できる、との事である。
マイクロソフト社は否定しているものの、同社はウィンドウズのソースコード、つまりコンピュータ・プログラムの設計図を一切公開していないため、外部からは検証のしようがない。
ちなみに同社はまた、ビルダーバーグ会議への常連出席者でもある。 1999年、ポルトガルのシントラで開かれた会議にはビル・ゲイツが、また、2004年の会議にはクレイグ・マンディ（最高技術責任者）が出席している。
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
＊選挙で選ばれた政府が統治するのはまれである。
＊マスメディアは操作されている。
＊日本は今や亡国寸前である。
1952年11月4日、アメリカ大統領選挙の投票日と同じ日に、新聞発表もなく、政府組織便覧などの公文書にも記されることなく誕生した諜報機関がある。
この機関について言われるジョークが、「Ｎｏ Ｓｕｃｈ Ａｇｅｎｃｙ＝そんな機関は存在しない」、「Ｎｅｖｅｒ Ｓａｙ Ａｎｙｔｈｉｎｇ＝何も喋るな」
世界中の電気通信の非合法盗聴を行っている秘密の組織が「Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ Ａｇｅｎｃｙ＝国家安全保障局」である。 ＮＳＡの職員数は、ＣＩＡとＦＢＩを合わせたよりも多く約3万8千人で、メリーランド州フォート・ミードにあるが、市販のどの地図にも載っていない。
そこは鉄条網と数百人の武装警官、番犬、狙撃部隊に守られ、50棟あるビル棟の総床面積は700万平方メートルという規模である。
ＮＳＡの存在が発覚したのは1960年9月、当時ＮＳＡ本部で暗号解読要員として勤務していたバーノン・Ｆ・ミッチェルとウィリアム・Ｈ・マーティンが旧ソ連に亡命を図り、内部告発したことによる。
これまでＮＳＡは電話回線やインターネットの通信回線は勿論、船舶に通信傍受機を積んであらゆる海域を航行させたり、潜水艦を使って海底ケーブルに盗聴器を仕掛けたりしてきた。
現在では、インテルサット衛星を使ってやりとりされる電話、ＦＡＸ、Ｅメールにも傍受を計り、まさに「サイバー秘密警察」の名を欲しいままにしている。
そして、このＮＳＡを中心とするアングロサクソン5カ国（アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア）による全世界的盗聴ネットワークが「ＥＣＨＥＬＯＮ＝エシュロン」である。
日本にも、青森県の三沢基地に「象の檻」と呼ばれる巨大な円形アンテナがＮＳＡの管理下にあり、冷戦時代はソ連に関わる通信を傍受していた。
だが、こういった協力関係はもちろん「対等」ではなく、1990年には、日本のＮＥＣがインドネシアと進めていた電気通信関連施設整備に関わる秘密交渉をＮＳＡが掴み、アメリカ政府は事前にインドネシア政府に圧力をかけた結果、事業の約半分を自国の通信電話会社ＡＴ＆Ｔに受注させた、という。
欧州議会が2001年9月に採択した最終報告書によれば、「少なくとも、このシステム（エシュロン）の目的が軍事通信ではなく、個人及び商業通信の盗聴であることは今や疑いない」 と断言している。
実際、エシュロンが軍事目的でなく、一般市民をターゲットにした通信傍受を行っていたことは内部証言でも明らかになっている。
監視の対象としてのキーワードを検索する「辞書」の中に例えば、「ＦＢＩ」、「ＣＩＡ」、「ＮＳＡ」、「ＴＥＲＲＯＲＩＳＭ（テロリズム）」、「ＢＯＭＢ（爆弾）」、「ＧＵＮ」、「ＳＰＥＣＩＡＬ ＦＯＲＣＥ（特殊部隊）」、「ＭＡＬＣＯＬＭ Ｘ」、「ＣＯＮＳＴＩＴＵＴＩＯＮ（憲法）」、「ＢＩＬＬ ＣＬＩＮＴＯＮ」、・・・といったものがあり、これらの単語が電話やＥメールで流されると、自動的にヒットし、コンピュータにその内容がダウンロードされる事になるという。
ＮＳＡはイギリスのダイアナ妃を、1997年にパリの自動車事故（を装った暗殺と筆者は考えているが）で亡くなるまで、盗聴のターゲットとし、そのファイルは１０５６ページにも及んでいたという。
他にはジョン・レノン、マーティン・ルーサー・キング、マザー・テレサ、前ローマ法王ヨハネ・パウロ2世等が挙がっている。
1994年9月4日のオンライン・マガジン「ホットワイヤードニュース」によれば、米マイクロソフト社のＯＳ「ウィンドウズ」に、ＮＳＡがこっそりアクセスできる「裏口（バックドア）」があり、内部のネットワークに自由自在に侵入できる、との事である。
マイクロソフト社は否定しているものの、同社はウィンドウズのソースコード、つまりコンピュータ・プログラムの設計図を一切公開していないため、外部からは検証のしようがない。
ちなみに同社はまた、ビルダーバーグ会議への常連出席者でもある。 1999年、ポルトガルのシントラで開かれた会議にはビル・ゲイツが、また、2004年の会議にはクレイグ・マンディ（最高技術責任者）が出席している。
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
＊歴史的事件が偶然に起こることはない
＊選挙で選ばれた政府が統治するのはまれである。
＊マスメディアは操作されている。
＊日本は今や亡国寸前である。
1975年、アメリカのフランク・チャーチ上院議員は「アメリカ政府に備わった科学技術は、もし独裁者が権力を掌握でもすれば”絶対専制政体”をとるだけの水準にある。
そうなると、逃げ隠れできる場所はなくなるだろう」と述べた。
1974年、ワシントン州立大学教授のＲ・キース博士は、魚に番号をつけるのに１秒とかからないレーザー銃を発明した。
このタイプのレーザー銃は人間に番号をふるのにも使えるという。
1980年代、マニトバ大学コンピュータ・センターの所長、Ｂ・Ａ・ハドソンは人間の額に個体識別マークをつける提案を行った。
当初のアイディアでは、毒性のない液体を用いて肉体に入れ墨を施し，赤外線または紫外線を当てると見えるようにするものだった。
そして、社会保障の登録者番号を識別マークとする人体実験が、アメリカの幼児を対象に密かに行われたという。
ドナルド・Ｓ・マカルバニー編集のニュースレター「マカルバニー・インテリジェンス・アドバイザー」によれば、「紙幣と硬貨の時代は急速に終わりつつある。そして、キャッシュレス社会の時代が新たに幕をあけようとしている。
現代のクレジットカードやキャッシュカードが現金にとって代われば、日常の金のやりとりが全て記録され、参考情報とされる。電子マネーの利用を止める力があれば、人の息の根を瞬時に止めることもできる。その力が独裁者に備わった場合、脅しや支配がどれほどのものとなるかは想像できない。しかし、大抵の人はそこに気付いてないように思われる」
現金を使えば、プライバシーと匿名性が確実に保たれる。現金は集中管理ができないからだ。
グローバル世界権力は市民を追跡、監視し、完全管理するには、現金制度の廃止が必要だと考えている。
「キャッシュレス社会」の誕生には、これに対応する購買システムを開発し、市民に適当なチップを持たせる事が不可欠となる。
テックス・マーズは自身の著書の中で、「人類は個人を識別するための国際コンピュータ・システムに否応なく組み込まれるだろう。このシステムを使えば銀行との取引関係、信用状況、就業状況など、数値化された個人情報に瞬時にアクセスすることができる。
そのためにまず、全人類一人一人に対し、最先端のＩＤカードが発行される。
それから間をおかず、既存のＩＤカード、キャッシュカード、運転免許証、クレジットカードが先進技術を使った多目的スマートカードに一本化される。 スマートカードは表面に集積回路チップを搭載したもので、そこに電子マネー情報や個人を特定するための諸情報が記録される。 この時社会はキャッシュレス状態に置かれ、流通貨幣は非合法とされていることだろう。 そうなると売買にはコンピュータ上でやりとりされる金を使うしかないが、その金はもはやサイバースペース上に漂う数字でしかない」
現金がなくなり、スマートカードが行き渡ってシステムが完成すると、システム内に様々な問題を発生させる事ができる。 例えば、コンピュータ・エラーによって、あるはずの金が消える事も（それを意図的に発生させることも）あるだろう。 そして、そういった問題を解決する最終段階として、マイクロ・チップの人体への埋め込みが奨励されるようになる。
モトローラのバイオチップは長さ７ミリ、幅０．７５ミリと、米粒程の大きさで、自動送受信機と充電式リチウム電池を搭載している。
充電は体温変化によって電力を生む回路から行うが、この回路は25万個の電子部品から成っている。
リチウム電池は埋め込まれた人間が生きている間、体内温度の最大差異から生まれる電気によって充電状態が保たれる。
最適とされる部位は右手で、それを失くした場合の代替場所は額とされる。 このチップの開発計画には「テッセラ」という暗号名がついている。
テッセラとはローマ時代に奴隷の身につけさせ、所有者を表すのに使われた名札のことで、これを外せば烙印が押されることになっていた。
マイクロチップは生体情報と位置情報をデジタル化して定期的に発信する。 全市民にマイクロチップの埋め込みが完了した時、ついにこの地球が「世界人間牧場」となるだろう。
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
＊選挙で選ばれた政府が統治するのはまれである。
＊マスメディアは操作されている。
＊日本は今や亡国寸前である。
1975年、アメリカのフランク・チャーチ上院議員は「アメリカ政府に備わった科学技術は、もし独裁者が権力を掌握でもすれば”絶対専制政体”をとるだけの水準にある。
そうなると、逃げ隠れできる場所はなくなるだろう」と述べた。
1974年、ワシントン州立大学教授のＲ・キース博士は、魚に番号をつけるのに１秒とかからないレーザー銃を発明した。
このタイプのレーザー銃は人間に番号をふるのにも使えるという。
1980年代、マニトバ大学コンピュータ・センターの所長、Ｂ・Ａ・ハドソンは人間の額に個体識別マークをつける提案を行った。
当初のアイディアでは、毒性のない液体を用いて肉体に入れ墨を施し，赤外線または紫外線を当てると見えるようにするものだった。
そして、社会保障の登録者番号を識別マークとする人体実験が、アメリカの幼児を対象に密かに行われたという。
ドナルド・Ｓ・マカルバニー編集のニュースレター「マカルバニー・インテリジェンス・アドバイザー」によれば、「紙幣と硬貨の時代は急速に終わりつつある。そして、キャッシュレス社会の時代が新たに幕をあけようとしている。
現代のクレジットカードやキャッシュカードが現金にとって代われば、日常の金のやりとりが全て記録され、参考情報とされる。電子マネーの利用を止める力があれば、人の息の根を瞬時に止めることもできる。その力が独裁者に備わった場合、脅しや支配がどれほどのものとなるかは想像できない。しかし、大抵の人はそこに気付いてないように思われる」
現金を使えば、プライバシーと匿名性が確実に保たれる。現金は集中管理ができないからだ。
グローバル世界権力は市民を追跡、監視し、完全管理するには、現金制度の廃止が必要だと考えている。
「キャッシュレス社会」の誕生には、これに対応する購買システムを開発し、市民に適当なチップを持たせる事が不可欠となる。
テックス・マーズは自身の著書の中で、「人類は個人を識別するための国際コンピュータ・システムに否応なく組み込まれるだろう。このシステムを使えば銀行との取引関係、信用状況、就業状況など、数値化された個人情報に瞬時にアクセスすることができる。
そのためにまず、全人類一人一人に対し、最先端のＩＤカードが発行される。
それから間をおかず、既存のＩＤカード、キャッシュカード、運転免許証、クレジットカードが先進技術を使った多目的スマートカードに一本化される。 スマートカードは表面に集積回路チップを搭載したもので、そこに電子マネー情報や個人を特定するための諸情報が記録される。 この時社会はキャッシュレス状態に置かれ、流通貨幣は非合法とされていることだろう。 そうなると売買にはコンピュータ上でやりとりされる金を使うしかないが、その金はもはやサイバースペース上に漂う数字でしかない」
現金がなくなり、スマートカードが行き渡ってシステムが完成すると、システム内に様々な問題を発生させる事ができる。 例えば、コンピュータ・エラーによって、あるはずの金が消える事も（それを意図的に発生させることも）あるだろう。 そして、そういった問題を解決する最終段階として、マイクロ・チップの人体への埋め込みが奨励されるようになる。
モトローラのバイオチップは長さ７ミリ、幅０．７５ミリと、米粒程の大きさで、自動送受信機と充電式リチウム電池を搭載している。
充電は体温変化によって電力を生む回路から行うが、この回路は25万個の電子部品から成っている。
リチウム電池は埋め込まれた人間が生きている間、体内温度の最大差異から生まれる電気によって充電状態が保たれる。
最適とされる部位は右手で、それを失くした場合の代替場所は額とされる。 このチップの開発計画には「テッセラ」という暗号名がついている。
テッセラとはローマ時代に奴隷の身につけさせ、所有者を表すのに使われた名札のことで、これを外せば烙印が押されることになっていた。
マイクロチップは生体情報と位置情報をデジタル化して定期的に発信する。 全市民にマイクロチップの埋め込みが完了した時、ついにこの地球が「世界人間牧場」となるだろう。
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
１９７２年春、ベルギーのノッケにおけるビルダーバーグ会議で、三極委員会の構想がＣＦＲ会長デヴィッド・ロックフェラーによって初めて紹介された。
表向きの目的は「北アメリカ、西欧、日本のそれぞれの支配層の間に、永続的な協力関係を構築すること」にあった。
１９７３年１０月に日米欧三極委員会（ＴＬＣ）第１回会合が東京で開かれ、１９７４年にベルギーのブリュッセル、１２月にアメリカのワシントンＤＣ会合を持った。
この間に合意された「４つのアジェンダ」を盛り込んだ ”トライアングル・ペーパーズ”と称される公文書によれば、第１は世界的なクレジット決済システムを整えること、第2は”持たざる国”に対して、”持てる国”がもっと経済的援助をすること、第3は共産国との貿易をさらに積極的に推し進めること、第4は石油危機や食糧危機を回避するため、より大きな国際機関の提言を受け入れることである。
実はこれらの「合意」は、4つの近代化を目指す共産中国の基盤強化を図り、エネルギーや食糧、金融その他の指標に対する「怪物」中共の支配を強化するために提出されたものだった。
つまり、日本は今や自分達の最も恐るべき敵となった共産中国の近代化を支援し、自らの立場を巧みに切り崩しにかかっているグローバル・エリートの思うがままになっている。
広東経済特区の開設に尽力したのは、ＴＬＣの日本側メンバーであり、これにより中共軍が驚異的な近代化を遂げたのは日を見るより明らかである。
そもそもイルミナティの「アメリカ支部長」デヴィッド・ロックフェラーがＴＬＣを創設したのは、日本の政財官界、アカデミズムの実力者を「代理人」として仕立て上げ、これらエリートの個人的な影響力をフルに生かして、経済大国となった日本の「軌道修正」を図ることであった。
グローバル・エリートは、日本をアジア太平洋連合におけるアメリカの良きパートナーとしておだてあげる一方で、対ソ包囲網の一環を強化するという口実で共産中国の基盤強化に日本を駆り立て、将来の大合併（アジア、太平洋版ＥＵ）に至る道を日本が絶対に踏み外さないよう監視しているのである。当初の日本側委員長は渡辺武アジア開発銀行元総裁で、他のメンバーは、宮沢喜一、大来佐武郎、牛場信彦、佐伯喜一、土光敏夫、藤野忠次郎、永野重雄、岩佐凱美、盛田昭夫らがいた。
ＴＬＣの欧米側のメンバーには、当然ビルダーバーガーズや、ＣＦＲメンバーが参加している。 だが、ビルダーバーガーズに日本人のメンバーが一人もいないということは、日本がＣＦＲやＴＬＣの背後にあるグローバル世界権力から完全に締め出され、知らない間に彼らの道具として使われている事を意味する。
ロックフェラーの支配化にある日本ＩＢＭとＮＴＴが共同出資して作られた日本情報通信は、日本の世論を支配化に組み込むための布石であり、アメリカの穀物メジャーが日本で執拗に展開している種子販売も、いざという時に日本の糧道を絶つための布石である。
また、日米防衛技術協力を通じて日本の防衛システム全体の支配を図り、日本が独自の宇宙防衛産業を持たないように仕向けている。
つまり、日本という強力な民族国家をワン・ワールドに埋没させるためにＴＬＣが創設されたという事ではないか。
田中角栄がロッキードスキャンダルを仕組まれ、首相の座を追われ、ロックフェラーに操られた三木政権が誕生したのが、まさにそれを証明している。
田中元首相は、戦後実質的にアメリカの占領下にある日本の真の独立回復への内外政策を展開し始めた。
日本と中国の国交回復、それはアメリカを間に挟まない提携であり、つまりはイルミナティのアジェンダに反する宇宙開発も含めた協力関係は断じて許されるはずもなかった。
また、エネルギー資源の確保という独立国家として最優先すべき事に関して、産油国サウジアラビアとの提携、さらにオーストラリアとのウラン資源開発協定といった優れた政策を次々と推進し始めたため、失脚させられることとなった。
ロッキードスキャンダルは、グローバルエリートが日本に仕掛けた最悪の政治クーデターだったという真実に、我々日本人は気付かなければならない。
参考文献 ＴＨＥ ＲＯＣＫＦＥＬＬＥＲ ＦＩＬＥ（ゲイリー・アレン 自由国民社）
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
表向きの目的は「北アメリカ、西欧、日本のそれぞれの支配層の間に、永続的な協力関係を構築すること」にあった。
１９７３年１０月に日米欧三極委員会（ＴＬＣ）第１回会合が東京で開かれ、１９７４年にベルギーのブリュッセル、１２月にアメリカのワシントンＤＣ会合を持った。
この間に合意された「４つのアジェンダ」を盛り込んだ ”トライアングル・ペーパーズ”と称される公文書によれば、第１は世界的なクレジット決済システムを整えること、第2は”持たざる国”に対して、”持てる国”がもっと経済的援助をすること、第3は共産国との貿易をさらに積極的に推し進めること、第4は石油危機や食糧危機を回避するため、より大きな国際機関の提言を受け入れることである。
実はこれらの「合意」は、4つの近代化を目指す共産中国の基盤強化を図り、エネルギーや食糧、金融その他の指標に対する「怪物」中共の支配を強化するために提出されたものだった。
つまり、日本は今や自分達の最も恐るべき敵となった共産中国の近代化を支援し、自らの立場を巧みに切り崩しにかかっているグローバル・エリートの思うがままになっている。
広東経済特区の開設に尽力したのは、ＴＬＣの日本側メンバーであり、これにより中共軍が驚異的な近代化を遂げたのは日を見るより明らかである。
そもそもイルミナティの「アメリカ支部長」デヴィッド・ロックフェラーがＴＬＣを創設したのは、日本の政財官界、アカデミズムの実力者を「代理人」として仕立て上げ、これらエリートの個人的な影響力をフルに生かして、経済大国となった日本の「軌道修正」を図ることであった。
グローバル・エリートは、日本をアジア太平洋連合におけるアメリカの良きパートナーとしておだてあげる一方で、対ソ包囲網の一環を強化するという口実で共産中国の基盤強化に日本を駆り立て、将来の大合併（アジア、太平洋版ＥＵ）に至る道を日本が絶対に踏み外さないよう監視しているのである。当初の日本側委員長は渡辺武アジア開発銀行元総裁で、他のメンバーは、宮沢喜一、大来佐武郎、牛場信彦、佐伯喜一、土光敏夫、藤野忠次郎、永野重雄、岩佐凱美、盛田昭夫らがいた。
ＴＬＣの欧米側のメンバーには、当然ビルダーバーガーズや、ＣＦＲメンバーが参加している。 だが、ビルダーバーガーズに日本人のメンバーが一人もいないということは、日本がＣＦＲやＴＬＣの背後にあるグローバル世界権力から完全に締め出され、知らない間に彼らの道具として使われている事を意味する。
ロックフェラーの支配化にある日本ＩＢＭとＮＴＴが共同出資して作られた日本情報通信は、日本の世論を支配化に組み込むための布石であり、アメリカの穀物メジャーが日本で執拗に展開している種子販売も、いざという時に日本の糧道を絶つための布石である。
また、日米防衛技術協力を通じて日本の防衛システム全体の支配を図り、日本が独自の宇宙防衛産業を持たないように仕向けている。
つまり、日本という強力な民族国家をワン・ワールドに埋没させるためにＴＬＣが創設されたという事ではないか。
田中角栄がロッキードスキャンダルを仕組まれ、首相の座を追われ、ロックフェラーに操られた三木政権が誕生したのが、まさにそれを証明している。
田中元首相は、戦後実質的にアメリカの占領下にある日本の真の独立回復への内外政策を展開し始めた。
日本と中国の国交回復、それはアメリカを間に挟まない提携であり、つまりはイルミナティのアジェンダに反する宇宙開発も含めた協力関係は断じて許されるはずもなかった。
また、エネルギー資源の確保という独立国家として最優先すべき事に関して、産油国サウジアラビアとの提携、さらにオーストラリアとのウラン資源開発協定といった優れた政策を次々と推進し始めたため、失脚させられることとなった。
ロッキードスキャンダルは、グローバルエリートが日本に仕掛けた最悪の政治クーデターだったという真実に、我々日本人は気付かなければならない。
参考文献 ＴＨＥ ＲＯＣＫＦＥＬＬＥＲ ＦＩＬＥ（ゲイリー・アレン 自由国民社）
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
政府が自国民に対して、極秘裏に軍事作戦を行っていると言ったら、あなたは笑ってまともに取り上げようとはしないだろうか？
ケムトレイル（化学物質の帯）という言葉をご存じだろうか？
通常、飛行機の通った跡に空に出来る白い線を飛行機雲（コントレイル）と言い、これは水蒸気から出来ていて無害である。
だが、ケムトレイルはもっと濃く、ＸやＯを描いて空一杯に広がる。
飛行機雲が一分程度で消えて行くのに対し、ケムトレイルは数時間も消えずに残り、密度の高い白い煙霧となって空を覆う。
これは、軍用機が頭上に描く単なる空中文字ではなく、理由が公表される事のない、政府が故意に行っている大気汚染なのである。
1953年にはアメリカがカナダ政府の了解のもと、ウィニペグ上空で、発ガン性の化学物質を散布している。
ウィニペグは人口50万の大都市だが、周囲から何キロにもわたって孤立した地理的条件から、格好の「実験場」と見なされている。
米軍機がこの発ガン物質を上空から噴霧した後に、住民の何％が風邪、喉の痛み、耳鳴りなどの症状で医者にかかったかを調査するという。
2002年4月8日午前6時20分から7時30分までの間、アメリカはペンシルヴァニア州ステートカレッジ上空で11回もケムトレイルが散布された。
しかもケムトレイルは定期的に数ヶ月に渡って目撃されていたという。
そして驚くべきことにこの散布行為はアメリカ全土で行われており、その後周辺の住民が病気に罹っている。
挙げられている症状としては、しつこい空咳、上気道感染症、腸部不快感、極度の疲労感、肺炎、めまい、失見当識、激しい頭痛、関節痛、鼻血、下痢、粘液便、うつ病、不安、排尿障害、露出した肌の乾燥や火傷などである。
アイダホ州セントマリーズに住むある男性は、1993年4月30日に、自分の屋敷の上を軍用ジェット機が飛行するのを目撃した。
翼の先端部には2個の異様な形状の容器があり、約３００メートル上空でゆっくりと何かを散布してから飛び去った。
この後、多くの鳥の死骸が付近一帯で発見された。
モンタナ州ノクソン上空では、ツイン・エンジンの航空機が低空で飛び、何かを散布した。
その2，3週間後、2才になる男の子が原因不明の病気で死亡した。
また同州トラウトクリークでは、2機の無標識ジェット機がこの地の渓谷を横切った。
これを眺めていた女性は、後に「放射線障害」と診断された。
そしてたった1日で、女性の家のペットと鶏175匹が全て死に絶えた。
ケムトレイルについて報じた最初の記者の一人、ウィリアム・トーマスによれば、「ケムトレイルは、全く疑いの余地もなく、進行中の軍事作戦だ」という。
著名な作家ジム・マーズは、「バベル・マガジン」のインタビューの中で、「これはアメリカ国民にとって大きな問題だ。
誰かが私達の呼吸する大気に化学物質を散布しているのは間違いない。
ケムトレイルを法的に制限しようとする法律も議会に出されている。
しかし、それでもなお政府 のスポークスマンはケムトレイルの発生を否定している。
このプログラムが一体どういうものなのかについては、いくつかの説がある。
マインドコントロール用だというものから、保険業界を救うために地球温暖化の影響を軽減しようとする説までいろいろだ。
確かに保険業界が破綻すれば、アメリカ経済全体が足を引っ張られかねない。
だが、こうした説はまだ一つも証明されてはいない。複数の目的が組み合わされている可能性も考えられる。
唯一の事実はケムトレイルが出現するようになって以来、呼吸器疾患が大幅に増加していることだ。
アメリカ国民はこの問題にこれまでじっと沈黙を守っていた。
こういった一般市民に対する軍事作戦は、残念ながら日本においても行われている。
２００２年の冬、ケムトレイルと見られる雲が長野県諏訪市の上空で目撃され、その直後に悪質な風邪が当地に流行した。
前にも述べたが、「政府が何をしてくれるか、ではなく政府に何をされるか考えよ」
ケムトレイルはまさにその一例である。
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
ケムトレイル（化学物質の帯）という言葉をご存じだろうか？
通常、飛行機の通った跡に空に出来る白い線を飛行機雲（コントレイル）と言い、これは水蒸気から出来ていて無害である。
だが、ケムトレイルはもっと濃く、ＸやＯを描いて空一杯に広がる。
飛行機雲が一分程度で消えて行くのに対し、ケムトレイルは数時間も消えずに残り、密度の高い白い煙霧となって空を覆う。
これは、軍用機が頭上に描く単なる空中文字ではなく、理由が公表される事のない、政府が故意に行っている大気汚染なのである。
1953年にはアメリカがカナダ政府の了解のもと、ウィニペグ上空で、発ガン性の化学物質を散布している。
ウィニペグは人口50万の大都市だが、周囲から何キロにもわたって孤立した地理的条件から、格好の「実験場」と見なされている。
米軍機がこの発ガン物質を上空から噴霧した後に、住民の何％が風邪、喉の痛み、耳鳴りなどの症状で医者にかかったかを調査するという。
2002年4月8日午前6時20分から7時30分までの間、アメリカはペンシルヴァニア州ステートカレッジ上空で11回もケムトレイルが散布された。
しかもケムトレイルは定期的に数ヶ月に渡って目撃されていたという。
そして驚くべきことにこの散布行為はアメリカ全土で行われており、その後周辺の住民が病気に罹っている。
挙げられている症状としては、しつこい空咳、上気道感染症、腸部不快感、極度の疲労感、肺炎、めまい、失見当識、激しい頭痛、関節痛、鼻血、下痢、粘液便、うつ病、不安、排尿障害、露出した肌の乾燥や火傷などである。
アイダホ州セントマリーズに住むある男性は、1993年4月30日に、自分の屋敷の上を軍用ジェット機が飛行するのを目撃した。
翼の先端部には2個の異様な形状の容器があり、約３００メートル上空でゆっくりと何かを散布してから飛び去った。
この後、多くの鳥の死骸が付近一帯で発見された。
モンタナ州ノクソン上空では、ツイン・エンジンの航空機が低空で飛び、何かを散布した。
その2，3週間後、2才になる男の子が原因不明の病気で死亡した。
また同州トラウトクリークでは、2機の無標識ジェット機がこの地の渓谷を横切った。
これを眺めていた女性は、後に「放射線障害」と診断された。
そしてたった1日で、女性の家のペットと鶏175匹が全て死に絶えた。
ケムトレイルについて報じた最初の記者の一人、ウィリアム・トーマスによれば、「ケムトレイルは、全く疑いの余地もなく、進行中の軍事作戦だ」という。
著名な作家ジム・マーズは、「バベル・マガジン」のインタビューの中で、「これはアメリカ国民にとって大きな問題だ。
誰かが私達の呼吸する大気に化学物質を散布しているのは間違いない。
ケムトレイルを法的に制限しようとする法律も議会に出されている。
しかし、それでもなお政府 のスポークスマンはケムトレイルの発生を否定している。
このプログラムが一体どういうものなのかについては、いくつかの説がある。
マインドコントロール用だというものから、保険業界を救うために地球温暖化の影響を軽減しようとする説までいろいろだ。
確かに保険業界が破綻すれば、アメリカ経済全体が足を引っ張られかねない。
だが、こうした説はまだ一つも証明されてはいない。複数の目的が組み合わされている可能性も考えられる。
唯一の事実はケムトレイルが出現するようになって以来、呼吸器疾患が大幅に増加していることだ。
アメリカ国民はこの問題にこれまでじっと沈黙を守っていた。
こういった一般市民に対する軍事作戦は、残念ながら日本においても行われている。
２００２年の冬、ケムトレイルと見られる雲が長野県諏訪市の上空で目撃され、その直後に悪質な風邪が当地に流行した。
前にも述べたが、「政府が何をしてくれるか、ではなく政府に何をされるか考えよ」
ケムトレイルはまさにその一例である。
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
Ｓレポートは独立しました！その名も「ネオ南朝（なんちょう）」
こちらから移動できます。
日本版ＮＳＣ法案を自民了承（産経新聞）
ＮＳＣが出来たとしても所詮は「会議」なのですから、実行部隊であるＮＳＡと対でないと「張り子の虎」という感じがするのですが・・・
何はともあれ情報戦に対応できるようにすべきでしょう。
シナにいいようにされていますから！！
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
自民党は３日午前の総務会で、日本版「国家安全保障会議」（ＮＳＣ）を創設するための安全保障会議設置法改正案を了承した。政府は今週中に法案を提出し、今国会の成立をはかる。
ＮＳＣは首相が議長を務め、官房長官、外相、防衛相の４閣僚で構成。国家安全保障に関する重要事項を審議し、関係行政機関に資料・情報の提供を求めることなどができる。ただ党内の一部には慎重論もあり、総務会に先立つ党国防関係合同部会では、今後、党や政府が対外情報収集機能の強化と秘密保全に関する法制化の検討に取り組むことを条件に法案が了承された。
ＮＳＣが出来たとしても所詮は「会議」なのですから、実行部隊であるＮＳＡと対でないと「張り子の虎」という感じがするのですが・・・
何はともあれ情報戦に対応できるようにすべきでしょう。
シナにいいようにされていますから！！
↑この記事を応援してくれる方はクリックしてください。
| ホーム |
